間接費のコスト削減で必要な4つのステップ

いざ、全社を挙げて間接費の削減に取り組もうとするとき、皆さんはどのような手法をとっていますか?

間接費のコスト削減は、重要性をしっかり認識し、取り組むとなった場合も注意が必要です。

ここでは、【間接費のコスト削減で必要な4つのステップ】をご紹介していきます。

間接費とは?

そもそも、“間接費”が何かを知っていますか?

“間接費”とは、“製造原材料”を除く、あらゆるモノ・サービスの調達費用を指します。

多種多様な費目からなり、ロングテールなため、全体像の把握・管理が難しいとされています。

他方で、企業の業界・業種等に関わらず共通の費用であるため、第三者の目線を通して管理・適正化しやすい特徴を有しています。

間接費には、以下の費目があります。

〇間接費の例

事務・消耗品費:コピー費、事務用品費、トナー etc

旅費交通費 :出張費、交通費 etc

通信費:携帯電話、固定電話、固定回線 etc

水道光熱費:水道代、電気代 etc

施設関連費:清掃費、警備費、ビル管理、廃棄物処理 etc

各種手数料:クレジットカード手数料、銀行振込手数料 etc

間接費のイメージはつきましたか?

それでは、以下より間接費のコスト削減で必要な4つのステップ を1つずつご紹介していきます。

重要なステップ①

現状を、高い解像度で把握する

一般的に、勘定科目レベルで費用の推移を把握している企業は多いです。

ただし、間接費のコスト削減においては、この解像度では不十分であり、コスト削減に取り組もうとしても、そもそも自社のどの間接費が高いのか低いのかがわからないので、削減余地(期待効果)などもわからず、コスト削減に非常に取り組みにくい状況に陥ります。

そこで、間接費のコスト削減を行うには、まず、必要なKGI/KPIを設定し、比較・分析することが重要になります。

そのためには、経費を用途別にすべて集計し増減を把握可能にし、類似企業の経費比率と比較し、使いすぎの費目を特定可能にしなければならないのです。

重要なステップ②

ゼロベースで、優先順位・アプローチを決める

間接費のコスト削減に取り組むとなったとき、“費目別の優先度が決められずに金額の大きい費目から着手” といった、非効率な進め方になっていませんか?

非効率にコスト削減に取り組むと、なかなか費用が削減できなかったり、実行の難易度が高く、思ったように結果が出せないほか、「電気代削減のために〇時に消灯」などの手法をとると、担当者にも周囲の人間にも影響が及ぶことがあり、コスト削減に対してマイナスなイメージを持ってしまうこともあります。

効率的にコスト削減を行うには、闇雲に行うことは良くありません。

その際、費用の規模・削減余地・実行の難易度などを総合的に鑑み、優先順位付けをして取り組んでいくことが必要なのです。

重要なステップ③

実行に移し、Quick winを出す

 ここで伝えたいのは、「まずは、”一つ”成果を出す (Quick Win) ことにフォーカスする」ということです。

成果の大小ではなく、早期に成果を出すことにフォーカスする。成果が出ることで、組織全体に、改善に向けたモメンタムを醸成することが可能となります。

ただし、成果を実現するために、設計上以下の2点に留意する必要があります。

1. 部門単独ではなく、全社的な取り組みと位置づけ、経営陣の協力・決裁を得られる環境を準備すること

2. 対象毎に、担当・レポートライン(意思決定権限者)を明確に定めること

間接費のコスト削減では、この2点に留意し、早期に成果を出すことにフォーカスすることが、効率的・確実的にコスト削減を行うのに肝要です。

重要なステップ④

評価の計測・モニタリングをする

皆さんは、コスト削減できた後、その効果を定常的/定量的に振り返り・評価できていますか?

コスト削減の効果を定常的/定量的に振り返らない企業が多く、大きな利益を出しているにも関わらず評価されないため、管理部/総務は何をしているか理解されず、現場からの反発を一手に受けているケースも少なくありません。

また、やりっぱなしでは、コスト削減してもいずれリバウンドするため、継続的に、効果を集計・報告することが肝要です。

定期的にレポートすることで、経営陣のアテンションをキープでき、かつ本施策担当者の利益貢献度が目に見えるようになります。

その結果、さらなる改善のインセンティブに繋がることも望めます。

利益の増加、成長の原資の獲得に向けて

間接費は、費用の種類の多さ、専門性の高さなどから、敬遠されがちな領域です。

他方、企業のPLに占める間接費の割合は大きく、改善余地も大きいことから、取り組

み次第では、早期の利益創出が可能な領域でもあります。

本記事を、間接費の見直しに着手する契機としていただければ幸甚です。