各企業の課題として必ずあるのが、“コスト削減”。
しかし、コスト削減を正しく行うことは決して簡単なことではありません。
闇雲にコストを削ぎ落すことは、社員の大きな負担になり、モチベーションを下げ、かえって企業に負の効果を与えることにもなり得ます。
みなさんは、コスト削減に取り組む際、どのように取り組んでいますか？
ここでは、 コスト削減に取り組む際、テクノロジーによってもたらされるソリューションをご紹介するとともに、 【コスト削減に「テクノロジー」が欠かせないわけ】をお伝えします。
コスト削減の重要性 －投資原資の創出－
まず、コスト削減の重要性についてお伝えします。
コスト削減は、経営課題解決としての経費削減のイメージが強いですよね。
しかし、コスト削減が、経費削減をして利益創出するだけではなく、イノベーション促進にも有効であることはご存じですか？
自社でイノベーションを起こしたくても、新規事業領域に投資する余裕がない企業は多くあります。
コスト削減は、それを行うことで投資原資を作り、企業にイノベーションを起こす機会を与えることが出来ます。
「成長戦略を描け」、「あの企業はすごく渋滞している」、などと世の中の株主やコメンテーターは言いますが、投資原資が潤沢になく新たな挑戦をし辛い中で、ジリ貧な戦いをせざるを得ない企業は非常に多いです。
日本の企業は99％が中小企業であり、中小企業は何をするにもジリ貧な戦いを強いられている現状にあります。
そのような企業は、コスト削減により、まず投資原子をつくり、それをイノベーションに投資できるようすることで、イノベーションを起こせるようになります。
そうなれば、経営者はもっと攻めの事業ができるはず。
一般的に、間接費の約１０％～２０％がコスト削減可能と言われています。
企業にもよりますが、人件費よりも総額が大きい間接費の約１０％～２０％を削減出来たとしたら、十分な投資原資になり得るのではないでしょうか。
このように、コスト削減は、企業のイノベーション促進にも非常に重要な役割を担っているのです。
コスト削減に取り組む際の問題
コスト削減に取り組む際、
・アイミツはとっているけれども、本当に安いのかがわからない。
・同業他社はどれ程の水準で取引しているのだろうか。
などの様々な疑問が生じていると思います。
欧米ではCPO（最高購買責任者）を設置するのは一般的ですが、日本にはほとんどいません。中小企業を中心に多くの企業では、経営者が管理しています。
しかし、直接費は厳格に管理しているのですが、売上の1割〜2割を占める間接費は明確な管理方法がありません。そのため、多くの企業で自社の間接費が適正かどうか把握できていない状況に陥っているのです。
「知らない、わからない」ために、本当はもっと低価格で取引できるのにも関わらず、言い値で取引してしまっている状況は非常に多いです。
このような状況下で、おすすめしたいのが【ビッグデータを用いた分析】です。
ビックデータを用いた分析で、価格水準を知ることが出来れば、目標値が具体的に設定できて、コスト削減に取り組みやすくなります。
さらに、同業他社と比べてどの費目が高い・低いかが分かれば、同業者間での価格水準を知ることが出来、同業他社と比較して自社の価格が高いところから取り組めば良いので、より改善しやすくなります。
ビッグデータを用いた分析では、多くの企業の間接材調達状況をクラウド上でデータベース化することで、時々刻々と変化する価格水準・ ソリューションを解析し、 適切な削減余地、削減手法をフィードバックすることが可能となります。
テクノロジーによってもたらされるソリューション
コスト削減に取り組む際に、
・勘定科目別の管理に留まってしまっているため、費目別の管理はできておらず、どの費目が高いのかが分からない
・費目別の優先度は決められないため、 金額の大きい費目から着手といった 非効率な進め方にならざる負えない
・定常的にモニタリングしていないため、 リバウンドしていても気付かない
などの問題が起こっていませんか？
「テクノロジー」を用いれば、これらの問題を解決することが出来ます。
以下に、テクノロジーによってもたらされるソリューションから主な３つをご紹介します。
①【費目別集計機能・経年比較機能】
【費目別集計機能・経年比較機能】では、財務データや調達状態がわかるデータを入力することで、費目別の集計が完結します。
また、過去のデータをもとに急増している費目が一目瞭然になります。
人間がやると人手も手間もかかって大変ですが、テクノロジーを用いてなら簡単に行えます。
②【優先度診断機能・削減プラン・削減余地診断機能】
【優先度診断機能・削減プラン・削減余地診断機】では、削減の難易度・削減余地より、コスト削減の優先度を診断出来ます。
他社（業界水準）と比較し、金額が大きい費目を特定することで、どのくらいコスト削減可能かわかるため、適切な目標水準を設定でき、どのようにコスト削減を進めるべきかもわかります。
業界水準を知ったうえで削減の難易度や余地も加味し、目標を設定してコスト削減を行う、ということも人間がやると大きな手間になりますが、テクノロジーを用いてなら簡単に行えます。
③【削減効果集計機能・リバウンド確認機能】
【削減効果集計機能・リバウンド確認機能】では、資料を入力して削減効果を定量的に可視化し、コスト削減効果を経年比較することで、リバウンドの防止も出来ます。
削減効果が可視化されることで管理が容易に行えるようになりますし、コスト削減に取り組んだ担当者も成果が明らかになるので達成感を感じられ、成果に応じて評価されるようになります。
これらのことを人の手で行う場合、時間と手間が非常にかかりますが、テクノロジーを用いれば非常に簡単に行えます。
コスト削減の大きな問題は“分かりにくい・手間がかかる”ということにあります。
テクノロジーは、コスト削減のこの問題を解決することが出来ます。
安価で、誰もが簡単にコスト削減に取り組むことができるようになるのです。
このことから、「コスト削減にはテクノロジーが必要不可欠である」ということがわかります。
日本企業のコスト削減への取り組み
日本には、日本を支えている様々な企業がありますが、それぞれどのようにコスト削減に取り組んでいるのでしょうか。
自社で思うように成果が出せず、かつ、人材も不足している場合にコンサルティングファームにコスト削減を依頼する企業は、本当に業界トップクラスの企業に限られます。
というのも、価格が非常に高額になるためです。
例えば、大手の外資系コンサルティングファームに依頼した場合
・プロジェクト３ヶ月
・コンサルタント３名程度で課題解決に取り組む
といった内容で、相場およそ3000万程度です。
この価格を払っても利益が出るような大規模な企業ではないと難しく、日本の企業数で９割以上を占めている中小企業は、コンサルティングファームに依頼することは出来ません。
それでは、中小企業が大企業と同様にコスト削減に外部の力を借りて取り組もうとしたとき、どのような方法を取ればよいのでしょうか？
そこで、テクノロジーが重要になってきます。
コスト削減にテクノロジーの力を用いれば、月額数十万で、コンサルティングファームが行っているコスト削減プロジェクトと同等のことが出来ます。
また、コンサルティングファームに依頼した場合、コスト削減に成功したらそれはコンサルタントの成果となりますが、テクノロジーを用いたコスト削減は、皆さんが自身が行うので、やった分だけ評価されます。
終わりに
間接費は、費用の種類の多さ、専門性の高さなどから、敬遠されがちな領域です。
他方、企業のPLに占める間接費の割合は大きく、改善余地も大きいことから、取り組み次第では、早期の利益創出が可能な領域でもあります。
早急に、テクノロジーを用いたコスト削減に取り組んでみませんか？
本記事を、間接費の見直しに着手する契機としていただければ幸いです。
